カフェ開業したい人必見！気になるオーナーの年収を徹底調査！
日常生活でカフェを目にする機会って多いですよね。
ひとことでカフェといっても、「ケーキやコーヒーが美味しいカフェ」「お店の内装や雰囲気作りにこだわったカフェ」「料理やお酒に力を入れたカフェ」など、さまざまなコンセプトがあります。
自分好みのお店や、楽しそうに働いている店員さんを見かけると、「いつか自分のカフェを開業してみたいな」なんて思ったことがある人も多いのではないでしょうか。
しかし実際に開業するとなると、「飲食は大変そう」「カフェでは稼げない」そんなイメージが強いのではないかと思います。
そこで今回は「カフェのオーナーになった場合の年収」について詳しく説明していきます。
出費を抑える方法も紹介していますので、ぜひ最後までご覧ください。
小さなカフェを開業した場合の年収
具体的な年収を出すために、仮の店舗で想定してみましょう。
席数は10席で、ランチとディナーを営業している小さなカフェだとします。
従業員はオーナー兼店長の自分と、週に4回出勤するアルバイトが1人。
営業時間は11時～21時で定休日は週に1日です。
小規模なカフェですが、この場合のオーナーの年収は約3,639,000円の計算になります。
この年収の内訳をひとつずつ説明していきましょう。
売上金はいくら？
ランチの平均単価は1,000円で、来店人数の平均は10名とします。
ディナーではお酒も提供するとして平均単価は2,500円、来店人数の平均は10名だとします。
その場合1日の平均はランチで10,000円、ディナーで25,000円なので35,000円売り上げる計算になります。
週に1回定休日があるとしても、1ヶ月で875,000円、1年だと10,500,000円の売上が予想されることになります。
10席の小さいカフェなのに予想以上の売上額にびっくりする人もいるのではないでしょうか。
しかし先述の通り、年収は3,639,000円です。
売上金の半分以上が諸々の費用として引かれていることになりますね。
発生する費用
お店を営業するためにはさまざまな費用が発生します。
食材を仕入れたり、光熱費を払ったり、持ち家でなければ月々のテナント料も支払わなくてはなりません。
それでは、どんな種類の費用にいくらかかっているのかをそれぞれ確認してみましょう。
材料費
カフェを営業するうえで、一番の出費になるのが材料費です。
材料費を抑えすぎても美味しい料理が提供できないので、ある程度の出費は想定しておいたほうが良いでしょう。
一般的に原価率は30％で計算されることが多いです。
今回想定したカフェだと、1年の売り上げの30％の金額、3,150,000円が材料費となります。
材料費を抑える方法
販売する金額は変えず、より安い食材を仕入れたら材料費は抑えることができます。
しかし費用を抑えすぎると料理の品質が下がり、店の評価にも影響するため、安ければ良いわけではありません。
食材の仕入れには注意が必要です。
光熱費
電気、ガス、水道などにかかる費用です。
ラーメン店などは売上げの10％が光熱費と言われていますが、カフェは5％くらいが目安になります。
今回想定したカフェでは、525,000円が年間の光熱費として売上金から引かれます。
喫茶店のようなコーヒーと軽食のみの形態であれば、調理内容が違うため、光熱費の金額は変わってきます。
今回はランチもディナーもしっかり料理を提供し、夜はアルコールも提供するカフェを想定した金額となっています。
光熱費を抑える方法
調理をしない軽食の提供に変更することで大幅に光熱費は抑えられるでしょう。
また、閉店後電気をつけたままにしない、洗い物の時は水を流しっぱなしにしないなど小さな積み重ねも大切です。
人件費
今回想定したカフェの場合、席数が少ないためアルバイトは1人です。
時給1,000円で週４回、1日6時間のシフトとして計算しました。
すると、1,296,000円が人件費となります。
（一般的には売上金の25〜30％が人件費だといわれています。）
人件費を抑える方法
「イベント時のみ」「土日のピークのみ」など、一人で対応できない混雑時のみアルバイトを雇うと、人件費はカットできるでしょう。
個人店ではオーナー1人で営業しているお店も多く見かけます。
テナント費
お店の場所を借りている場合、場所代としてオーナーへ月々のお支払いが発生します。売り上げの10％が一般的ですので、今回は年間で1,050,000円がテナント費となります。
テナント費を抑える方法
物件を持つオーナーへ交渉しましょう。
長期入居や、家賃の前払いなど、オーナーがメリットに感じる条件を提示すると、テナント代を下げてくれる可能性があります。
通信費
iPadなどを使った決済の場合、通信環境が悪いと業務に支障がでて、お客様に迷惑がかかる場合もありますので必ず通信環境は整えておきましょう。
また、カフェで仕事をする人が増えたので、Wi-Fiの有無で利用客数が変わることもあるでしょう。
通信費は約２％なので年間で210,000円が通信費として売り上げから引かれます。
通信費を抑える方法
こちらも業者との交渉次第で安くなる可能性があります。
業者のメリットになる条件を提示してみると良いでしょう。
消耗品費
おしぼりや、紙ナプキン、トイレットペーパーなどの消耗品は全体の売り上げの3％をしめています。
今回は年間315,000円が消耗品費として売り上げから引かれます。
消耗品費を抑える方法
同じものを大量に購入することで金額が安くなる場合があります。
また、通販サイトで、ブラックフライデーや感謝デーなどの安くなるタイミングを狙ってまとめて購入すると費用を抑えられるでしょう。
広告費
Web広告や、折り込みチラシ、ポスティングなどでお店の情報を発信するための費用です。
待っているだけではお客さんは来ませんので、どんなお店なのかを宣伝することはとても大切です。
広告費は3％なので今回は年間で315,000円が広告費として売り上げから引かれます。
広告費を抑える方法
自分でSNSのアカウントを運営して情報を発信していけば、充分宣伝になります。
店頭でチラシを配るなども効果的です。
出費の総額と年収
今回想定したカフェの場合、出費の合計は6,861,000円でした。
1年間で10,500,000円売り上げた場合、出費を引いた額の3,639,000円がオーナーの年収になる計算です。
月収にすると30万ほどなので、予想以上の額に驚いた人も多いかもしれません。
しかし、「毎日お客さんが20人来ること」「全員が平均単価の注文をしていること」
この状態が1年続いた場合の年収です。
オープンしてすぐは安定して稼ぐことは難しいでしょう。
そして労働時間は「週に休みが1日」「オープン前の仕込みからラストまで」の計算となっています。
休みを増やすとその分売り上げは下がるので、何を優先とするかは自分次第となります。
まとめ
この記事では、カフェを開業した場合の年収についてご紹介しました。
出費の多さや、収益と労働時間の問題など、カフェ開業の厳しい側面を知って大変そうと感じた人も多いのではないでしょうか。
その大変さを、どのようにしたら回避できるのかをあらかじめ考えておくことが大切です。
出費を抑える方法を全て取り入れ、最低限の収入で無理のない労働内容にするなどして、しっかり計画して開業すれば、自分に合った働き方で憧れのカフェオーナーになれるでしょう。
